2019年07月05日
日本ではこれなくして成り立ちません
日本で葬儀を行う場合は火葬場の存在なくして基本的に成り立ちません。というのは日本では基本的に土葬が禁止されているからです。その日本の火葬場は基本的に各市町村に1か所くらいの割合で設置されています。そしてその運営は各自市町村がやっています。
それゆえに火葬炉の規模も設置された時期も異なること、そして需要と供給の数もそれぞれ異なるので、利用料金は全然違います。そしてもう1つの特徴は地域内に住民票のある人とない人では料金格差を設置していることです。
料金格差を設置している背景には、基本的に地域内の人を優先するためです。安いところでは地域内の人は無料提供されているか、1万円以内が多いですが、地域外になるとそれの何倍にもなってしまいます。地域外の人に対して高いところでは千葉県や大阪の一部自治体で8万円とか10万円になっていたりします。
なお東京の一部地域では公営がなくて民営で運営されていて、地域内外に関係なく5万円台で提供されている場合があります。火葬場は基本的に友引の日にメンテナンスを行うために休業します。それに従って葬儀の告別式は友引の日には開催できなくなります。
厳密には儀式自体は開催できても、遺体をそこへ搬送できないので儀式もやらないのがベターな選択になります。ちなみに伊豆諸島の一部の離島では火葬炉がないので、土葬が認められている場合もあります。