2016年07月30日
個人葬と違い社葬形式の葬儀には適切な役職者の参列
人が死亡すると遺族と親族や友人、知人が参列して通夜と告別式が行われますが、近年は社会全体が便利過ぎる社会になってきたためか、親族や家族間にも助け合ったり、慈しみあいする人間関係が減りました。このため、中には連絡し合うこともなくなって親子関係さえ途切れて誰にも看取られずに孤独死し、縁もゆかりもない第三者によって火葬場へ送られる直葬で葬られることが珍しくなくなってきました。しかしながら、一般的には故人を弔うため遺族が主体となって一般葬や家族葬と呼ばれる個人葬が執り行われます。ところが、故人が企業の発展に多大な功績があり、生前に所属していた企業や団体あるいは業界全体に幅広く貢献があった人であったり、企業の重要人物が殉職した場合、故人の所属し、活躍していた企業が本人の生前の業績を称える必要性が企業内外から湧き上がることになります。
単に、企業関係者が個人葬に参列するだけでは故人が様々な企業や団体等に関係した人物だと社交上、おさまりのつかないケースがあります。そこで、故人が生前付き合いのあった関係先に返礼する必要性を感じて全社挙げて執り行う社会的行事にさせてもらいたい旨、遺族に申し入れることになります。こうして、遺族側の希望や考え方を取り入れて了解を取った上で大々的に社葬を執り行うことがあります。もちろん、そうなると単に会葬者あるいは供花や供物の規模が大きくなるばかりでありません。葬儀委員長を企業側が出して主体的に取り仕切る点が個人葬と大きく異なるところになります。更に、遺族側と葬儀の進め方や費用分担等を話し合い、結果的に企業と遺族の合同葬になることが多くなるわけです。
従って、個人葬であれば一般的に会葬者は故人と個人的に付き合い関係のあった友人、知人等が殆どです。一方で、社葬となると個人的な付き合いのあった人だけに止まらず、企業がそれまでお世話になった取引先の関係者や顧客等、幅広い関係先から多彩な役職の関係者の参列することが考えられます。従って、関係者から社葬の通知を受けた企業として参列する場合は故人と自社の付き合い程度を斟酌して適切な役職の参列者を選ぶことが重要な社会的マナーになってきます。葬儀終了後も故人の所属していた企業とのつながりを引き続き円満に進めるためにも配慮する必要があるからです。同業他社の参列者より低い役職の人を参列させて面子を失うことも珍しくありません。
従って、やむを得ない事情がない限り企業のトップクラスの参列が一般的になるはずです。
● 参考サイトのご紹介
社葬は信頼の葬儀社【公益社】トップクラスの実績 !
https://www.shaso.jp/